『ラブライブ！』のベストアルバム週間1位の記事で、キャラクターユニットとしては『けいおん！』以来だという話をしましたのが、アニメがヒットすることはよいことなので、ちょっとアニメを取り巻く経済について考えてみたいと思います。
具体的には、今のアニメがどういうメカニズムで利益を上げていて、続編や劇場版が作られているかについて考えます。利益が上がらなければ、アニメは作られませんし、本数も減ってしまいます。
昔のアニメの利益の出し方
みなさんが小さいときに見ていたアニメや、今でも小さいお子さん向け（かつ大きなお友達向け）のアニメの場合、簡単にいうとアニメは30分のおもちゃのPVです（これは特撮にもいえます）。
わかりやすい例だと、どんな話でも1話完結で最後はお約束のロボットで敵を倒すというあれです。制作会社はおもちゃメーカーと組んで、そのロボットのおもちゃを売って利益を出します。
従ってロボットの出ない回などとんでもない・・・。次々と新しいロボットを出して、ご両親やおじいさんおばあさんに買わせるわけです。
原作のある場合はおもちゃではなくマンガ本だったりラノベだったりします。とにかく、アニメはあくまでほかの関連商品を売るためのPV、あるいはスポンサーの商品のCM媒体だったのです。
かつてはアニメ化される際に、「大人の事情」で、マンガでは変身しないヒロインが、変身して戦うバトルもの（全くの別物）になってしまったりしました。なぜって、変身グッズや武器のおもちゃが売れないからです。
今のアニメの利益の出し方
しかし、子どもが減ってアニメの時間に見てもらえなくなると、当然関連グッズも売れなくなります。合わせて、アニメが好きな世代が大人になったことによって、ここで紹介されているような「深夜アニメ」も増えました。毎回ロボットを出してそのプラモを売るというのもできないですし、ストーリーが限定されて深みが出ません。
そこで考え出されたのが「製作委員会方式」です。簡単にいうと、複数の会社が出資してアニメの製作費用をねん出して、儲けは山分けするということです。1社当たりのリスクが減るので、複数の出資者が見つかればアニメが作りやすくなります。
このサイトの各記事の下にある（Ｃ）も、そうした製作委員会の名前が多いと思います（例えば『けいおん！』の場合は「（Ｃ）かきふらい・芳文社／桜高軽音部」で、かきふらいさんは原作の漫画家さんですし、芳文社はまんがタイムきららの出版社で、「桜高軽音部」が製作委員会名になります。
製作委員会が利益を上げるためには、単純にいうとアニメのBD／DVDが売れるか、アニメのキャラクターCDが売れるか、アニメのゲームが売れるか、公式の関連グッズが売れるかどれかになります。
製作委員会が利益を上げられれば「出資価値あり」と判断されて、続編や劇場版が作られやすくなります。
製作委員会方式の限界と可能性
このやり方によって多方面から出資を受けることで、アニメの製作がしやすくなりました。企画さえしっかりしていれば、アニメが多く作られるようになったのです。
一方で、特にこの方式で作られたオリジナルアニメの場合、BD／DVDが売れないと、資金を回収する手段がまったくないのです。製作費だけでなく、放送するためにもお金は必要です（放映権料）。
多くBD／DVDを売るためには、多くのテレビ局で放送してもらわないと観てもらえません。しかし、それに見合っただけの売り上げがそこまで見込めるのか。
そのあたりのアニメの視聴環境について、は私の以前の記事「アニメを観るならMX? アニメライフ を向上させる視聴環境について」を参考にしてください。
そもそも、テレビと同じ内容のものを売るというのはなかなか難しいもので（録画していれば不要ですからね）、シーンを追加したり、声優さんのイベントの優先権をつけたり、サントラを追加したり、とにかく付加価値をつけて売るということが恒例になっています。アイキャッチ画像は『けいおん！』のBD-BOXです。とにかく、いろいろ特典がついているのがわかると思います。
当然付加価値をつけるためには費用もかかるわけで、そのバランスの兼ね合いになります。かなり今のアニメは「賭け」の要素が強いということを最後に付け加えさせていただきます。
アニメは経済学視点ではかなり不確実な要素があるということを理解していただけたでしょうか。
